求人広告の出し方

求人広告の内容はどんな事を記載するべきか?パートタイマーの採用ならここに注意です!

求人広告の内容

こんにちは。聖一朗(@sei01row)です。

今は人を募集しても応募がない
応募は来るけど、良い人が来ない
面接でドタキャンされる
採用しても初日に来ない

求人広告の営業をしていると、そんなことをボヤく会社がホントに増えています。

どうしても有効求人倍率が高くなっている昨今、企業が人を選ぶというより企業が人に選ばれなくてないけないという時代になって来ています。

そんな状況に納得できないという経営者も多いはず。

でも求人の現状がそうなっている以上、それに合わせていかなくては採用が叶わなくなってきています。

今回は“売り手市場”の今、求人広告にはどんな内容を記載すべきか?

そんなことについて書いていきたいと思います。

まず、こんな考え方はやめましょう。

求人についての考え方

『集まらないから給料を上げよう』

労働者は何のために働くのか?

当然ですが、ほとんどの人が『生活の為』でしょう。

だから同じように働く仕事なら、給料が高いほうがいいに決まってます。

でも給料が高い会社=たくさん応募が来る会社ではありません。

募集の広告では、どんなに詳細な情報を掲載したとしても、会社の中身までは見えないのが現実。

そうなると求職者には見えないところに対しての不安が生まれます。

『この会社は給料が高いけど、いったいどんな仕事をさせられるんだろう?』という不安です。

もし求人広告で給料が高い事をアピールするなら、従業員の声(口コミ)と一緒に載せることをお勧めします。

実際に働いているスタッフが『○○だから給料が高いんです』という裏付けを、自分の言葉として発信していれば、求職者も不安は薄らぐはずです。

それに採用時の給料を上げるという事は、現在働いている従業員からの不満が生まれるケースもあります。

『自分が採用された時より給料が高い』

『今の自分の給料より、新人の方が高いのはなぜ?』といった不満です。

なので、安易に『集まらないから給料をあげよう』はやめましょう。

『詳しい事は面接時に説明するようにしよう』

求人広告では詳しい事を記載したくないから・・・

ウチの会社の仕事は複雑だから・・・

などという理由で、広告では募集要項(給料や勤務時間といった内容)のみを載せただけで出そうとする会社さんも多いです。

先ほども書きましたが、求人広告ではどんなに詳しい内容を記載したとしても、その会社の中身までは見えません。

だから不安が生まれます。

もしその募集を出している会社が、もしくは会社の仕事が他にはなくて、そこでしか出来ないという事なら、『詳細は面接で話す』でもいいです。

そもそもそんな会社(仕事)なら募集広告を出さなくても、勝手に応募が入ってくるとおもいます。

でも一般的な商いをしている会社なら、すべてが伝わらないまでも出来るだけ詳しい内容を記載することが、応募者に対しての誠意です。

ただでさえ応募が少なくなっているこの時代の求人で『詳しい事は面接で・・・』なんて言ってる状況ではありません。

求職者に対して誠意を持つ会社こそが選ばれる会社となります。

『書類選考したいから、応募書類を郵送で送ってもらおう』

ひと昔前のように、一回募集を出すと全員面接を終えるのに1週間以上かかるといった状況なら、履歴書などの応募書類を郵送してもらうのは、当然の事だと考えます。

でも求職者の心理として、求職意欲には少なからず“熱”があることを忘れてはいけません。

求職意欲が高まっている(熱い)時に「応募しよう!」と思った方は、その場で行動したくなります。

だから電話なり、メールのやりとりで早く面接をしてもらいたい。

そう考えるんですね。

でも残念なことに、この“熱”は長時間の持続はしません。

『応募書類を郵送』にしてしまうと、この“熱”が冷めてしまう事があるんです。

その“熱”は履歴書を書いて封筒に入れ、応募先の住所を書いてポストへ投函する・・・というところに向けてだんだん下がっていきます。(個人差はあると思います)

それに日本人らしい考え方として『この郵送方法は、会社にとって失礼ではないか?』という気持ちも湧いてきてしまうのも事実。

特にパートをしようと考えている世代は、いい大人ばかりですので恥ずかしい事を出来ません。

郵送するくらいなら、電話で応募できる(すぐ面接→すぐ働ける)会社の方を選ぶでしょう。

「そんな人は採用しない!」という会社もあると思いますが、今はそんな時代だという事を理解しないと採用出来ないかもしれませんよ。



掲載内容の考え方

求人についての画像

これだけ募集を出しても集まらない時代です。

インターネットでちょっと検索しただけで、同じような会社で同じような職種がいくつか見つかるでしょう。

競合する会社も採用に困っているんだから、当然と言えば当然ですよね?

せっかく募集を出すなら、その競合に打ち勝って応募を勝ち取らなくてはいけません。

例えば、ある求職中の田中さん(仮名)の町内にA社・B社・C社という物流会社があり、

3社とも『倉庫内作業』の募集を出していたとします。

同じ町内ですので、田中さんの自宅からの通勤距離もほぼ同じ。給料も変わりません。

田中さんは、どの会社に応募するでしょうか?

3社ともに応募して、面接での印象などで決めるかもしれません。それでは可能性は1/3です。

でも求人広告の内容に社中のA社だけに、田中さんが仕事を探すうえで譲れないと考えていた『勤務時間に融通が利く』という内容が入っていたとしたら、確率は1/3だとおもいますか?

B社とC社には記載のない内容です。田中さんから応募が来る可能性、A社はアップしますよね?

これが掲載内容の考え方になります。

つまり応募してもらいたい求職者(ターゲット)が仕事を選ぶ時に重要視している内容が、その会社の労働条件にマッチすれば、応募を勝ち取ることにつながるという事です。

この考え方から、載せるべき内容とは?

仕事内容は出来るだけ分かりやすく

例えば、上記A社~C社の仕事内容は『倉庫内作業でした』

これだと、「倉庫の中で働くんだな」という事は分かります。でもそれだけしかわかりません。

A社・・・倉庫内作業 B社・・・倉庫内でのピッキング作業

C社・・・倉庫内にてネジやボルトなどの小物部品を出荷伝票に沿って棚から集めてくる作業です。スーパーで買い物の際に使用するカートのようなものを使いますので、重いものを運ぶといった作業はありません。

未経験者の場合だと、仕事のイメージがつくのはCですよね?「この程度なら出来そう」と思ってもらえるかもしれません。

このように専門用語を極力使わず、誰でも分かるような言葉に置き換えて表現し、目線を未経験者に合わせる事が重要です。

ターゲットに合わせたメリットを

例えば、田中さんが主婦でパートを探していた場合、会社側がパートを募集している場合なら条件などがマッチングさえすれば採用に繋がります。

この場合ターゲットは田中さん(主婦パート)となります。

貴社に応募するには、田中さんが応募できる条件である事が大前提ですが、競合もそこは同じように記載するでしょう。

田中さんに応募してもらう為には、他社にはない『ここで働くメリット』が大切です。

「そんなものはない」という声が聞こえてきそうですね。

実はない訳はないんです。だって既に働いている従業員がいるんですから。

『働くメリット』については、報奨金制度やボーナスなどの支給があるという事ばかりではありません。

例えばとても人望の厚い社長や先輩社員がいるという環境でも、これから入社する方には大きなメリットと言えます。

入社前の求職者は当然そんなことを知らないんですから、「この人がいるから仕事が続けられる」というような話があったなら、それを広告で発信していけばいいわけです。

それもないという事なら、制度を見直したり作ってみるというのも方法です。

これもお金が支給される仕組みを作るのではなくて、お互いに仲間を褒めあう制度を作ってみたり、会社からバースデーカードを贈ったりでもスタッフは嬉しいと思います。

従業員にアンケートを取ってみるとか、業務改善のプロジェクトを立ち上げたりして引き出してみてください。

待遇を充実させる

次はお金がかかる話です。場合によっては就業規則の見直しも必要になってくるかもしれません。

交通費の支給や各種保険、昇給などが求人広告での待遇という項目になります。

ここを充実させてみましょう。

例えば、休憩室がある。敷地内に自動販売機が設置されている。

電子レンジや冷蔵庫があっていつでも使える。食堂がある。仕出し弁当の会社補助がある。

忘年会でビンゴ大会をやって商品が当たる。特別休暇制度などなど

待遇とは、会社が従業員に対して提供できる(している)もの。ひとつでも他社には記載がないものがあれば大きなアピールになりますよ。

コチラの記事も読んでみて下さい↓

聖一朗の『やってブログ。』
1970.01.01
聖一朗の『やってブログ。』
https://yatte-blog.com/2018/10/29/joboffer-point/

まとめ

現在の求人広告で反響を得るには、まず世の中の状況を理解する必要があります。

数年前なら『職種・給料・時間、他委細面談』で人は採れていました。

でも今は売り手市場。

雇う側より雇われる側の方が強い時代なんです。

そのことを理解せずに「集まらない集まらない」と言っているのは、何もしないのとおんなじです。

世の中の流れを理解したうえで、どんな媒体でどの程度の内容を記載していくかを判断してください。

ライバル会社より先に動いた方が、将来生き残っているのかもしれませんよ。